教育経済学って、なに?
皆さんこんにちは、(@shin_catus)です。
1回目の投稿、思ったよりも多くの方に見ていただけたみたいで嬉しいです!
もっと内容をよくしなければ、、
さて、2回目の投稿ですが、内容は
教育経済学って、結局のところなんなの?
で行きたいと思います!
【教育経済学】とは
Wikipediaを見れば詳しく書いてあるんですが、このブログでは「できるだけ見やすく、わかりやすく」をコンセプトにしたいので、シンプルかつコンパクトに。
教育経済学(economics of education)とは、教育と関連がある経済事象を取り扱う学問のことである。(出典: Wikipedia)
噛み砕いて言うと、教育を経済学の側面から分析しよう、ということです。
そのまんまですね笑
大元は経済学なので、分析手法や考え方は一般的な経済学とほぼ同じです。
つまり、一番シンプルなモデルで表すと、
【経済学での生産関数】
生産量 = F (資本, 労働力)
※生産量は、資本と労働力の量によって決まる
【教育経済学での教育生産関数】
成績 = F (学校要因, 家庭要因)
※生徒の成績は、学校要因と家庭要因によって決まる
となります。
ここで聞き慣れない言葉が出てきましたね、、
学校要因
家庭要因
大丈夫です!簡単です!!笑
学校要因:
学校そのものの教育の質や属性をあらわす変数
- 教師1人あたりの生徒数
- 男子校か女子校か etc.
家庭要因:
その学校に通う生徒、またはその親の特徴をあらわす変数
- 人種構成
- 親の所得・社会的地位 etc.
ここでポイントなのは、子どもが通う学校についての要因だけでなく、家庭の要因も成績に影響を与えるということです。
親の所得で子どもの成績が決まるの?
家庭要因が成績に影響を与えるということは、親の所得水準と子どもの成績の関係を見れば納得できるでしょう。
まずはこちらをご覧ください。
【2016年の東京大学の主たる家計支持者の年収の分布】
- 450万円未満:10.9%
- 450~750万円未満:13.7%
- 750~950万円未満:12.8%
- 950~1050万円未満:22.3%
- 1050~1250万円未満:14.0%
- 1250~1550万円未満:13.8%
- 1550万円以上:12.6%
ご覧の通り、親の年収が950万円を超える割合だけで、60%を越しています!
ここから、東大生の親の平均年収は1000万円を超えることが予想できます。
もちろん高い学力を身につけるには努力は必要不可欠です。
親の年収が450万円未満の家庭からも10%ほどが分布していることからも、お金が全てではないことが読み取れます。
しかしながら、やはり「生まれ育った環境」というのは馬鹿にならないもので、塾に通うお金、私立学校に通うお金、学習教材の購入などなど、費用もかさみます。
こうしたデータから、親の所得と子どもの成績の間には相関関係があることがわかります。
※あくまでも相関関係であって因果関係ではないので、親の所得が高いと必ず子どもの成績が良くなるというわけではありません。
教育生産関数から学ぶ
ここまで書いた通り、子どもの成績は、主に学校要因と家庭要因から決まります。
こうして推計した教育生産関数の結果を見ると、様々な気づきがあります。
例えば、図書館や実験室などの設備が整った学校では生徒の成績が高くなります。
ここから得る気づきは、「学校の設備投資はケチるべきではない」です。
また、経験年数10年以上の教師の割合が高いほど生徒の成績が高くなることからは、「教師を長く続けていれば指導力は高まる」ことが証明されます。
ここでは単純明快な例を挙げましたが、実際の研究ではもっと具体的で興味深いリサーチクエスチョンを立てます。(「ゲームに費やす時間と学力の関係は?」など)
このように、教育生産関数から得た科学的根拠のある"気づき"を、ぼくたちの教育社会に還元することができます。
政府であれば政府なりの、教師であれば教師なりの、それぞれの"気づき"があります。
国民一人一人が教育経済学から身近な気づきを得て、日本教育の常識を変えていく。
これこそが、ぼくがこのブログで伝えたいことであり、日本の教育を変えるための第一歩です。